DX Earth

DXで先進スマートシティ企業へ

国連の掲げているSDGs(持続可能な開発目標)。
これを実現する為にはITの活用が不可欠です。
特に数ある目標の中でも「住み続けられる街づくりを」という目標は、日本にとって非常に重要であると考えます。疲弊する地方、過密化する都市。課題の多い日本の都市にとって、スマートシティ化は必須です。

マイプラスは、IoTとAI技術を駆使してスマートシティ実現の一端を担える企業となるべく、邁進してまいります。

国連の掲げているSDGs(持続可能な開発目標)。 これを実現する為にはITの活用が不可欠です。
特に数ある目標の中でも「住み続けられる街づくりを」という目標は、日本にとって非常に重要であると考えます。疲弊する地方、過密化する都市。課題の多い日本の都市にとって、スマートシティ化は必須です。

マイプラスは、IoTとAI技術を駆使してスマートシティ実現の一端を担える企業となるべく、邁進してまいります。

DX戦略

今後20年で大きく変化するIT業界で
マイプラスは日本のDXを支え、新たな価値を創造してゆきます。

今後20年で大きく変化するIT業界で、マイプラスは日本のDXを支え、新たな価値を創造してゆきます。

2030年

東京
スマートシティ化

2035年

自動車の
完全自動化

2045年

シンギュラリティ
(技術特異点)

IT領域の増大

2030年

東京
スマートシティ化

2035年

自動車の
完全自動化

2045年

シンギュラリティ
(技術特異点)

IT領域の増大

EC1
マイプラスは、
新事業として[先進EC事業]を立ち上げます。
全事業者が低障壁で利用でき、かつ高機能なECフォーマットを提供することを目標にします。
データ分析機能、AIレコメンド機能、ライブコマース機能をどのような企業でも利用できるようにすることで、各事業者が自ら利益の柱を育てられることが必要です。
RPA2
マイプラスは、
[RPAコンサルティング事業]を強化します。
これまでのRPA提案・製造経験を活かし、企業のDXを推進する為のRPA導入を強く後押しします。
RPAは今後、IoTとAIの組み合わせにより業務自動化の範囲をさらに広げてゆきます。今後、より最適なRPAソリューションを提案するべく、邁進してまいります。

これら二つの事業を通じて技術力を磨き、
マイプラスはIT企業としての総合力を磨いてゆきます。

これら二つの事業を通じて技術力を磨き、マイプラスはIT企業としての総合力を磨いてゆきます。

※1:イーコマース、ネット上の商取引システムのこと
※2:Robotic Process Automation, 業務自動化システムのこと


>> くわしくは事業案内へ

デジタル技術でビジネスモデルや働き方を変える。

DXの目標は、業務の仕組みやサービス、
事業モデルをITによって大きく変え、
これまでにない利便性を提供し、
人々の暮らしをより豊かに変革することです。
DXの目標は、業務の仕組みやサービス、事業モデルをITによって大きく変え、これまでにない利便性を提供し、人々の暮らしをより豊かに変革することです。
DXに取り組むことで

以下の効果を期待することが可能になります。

以下の効果を期待することが可能になります。

レガシーシステム脱却

矢印
作業効率化
正確性の向上

矢印
あらゆる市場の
変化への対応

矢印
利益率の
増大
 DX推進のための方策 

AI Education

AI人材育成

飛躍的にAI性能が向上している現在、最先端技術を身につけるため「E資格」の取得を推進してゆきます。

RPA

RPAの資格取得推進

UiPath Certified Professional
RPA技術者検定
BizRobo!検定
Automation Anywhere Certified

EC

ECサイト部門設置

全事業者が低障壁で利用でき、かつ高機能なECフォーマットを提供することを目標としています。

AI Lab

AIラボラトリーの増強

最先端機械学習アルゴリズムを用い、開発に役立つ技術の研究開発に更に注力します。

 DX戦略達成度を測る指標 

DX戦略達成度を測る指標
マイプラスは今後5年で以下の目標を達成します。
  • 該当部門(EC・RPA)売上割合50%以上
  • 有資格者割合を社員比率で30%以上
 DX戦略の推進体制 

取締役会

承認

DX戦略・方策の付議
DX戦略・方策の付議承認

DX推進委員会
DX推進委員長

金城大建


DX推進委員

冨重・小林

マイプラスではDX推進委員会を設置し、全社を挙げてDX推進体制を強化し、これまで以上にDX社会への貢献を図ります。

マイプラスではDX推進委員会を設置し、全社を挙げてDX推進体制を強化し、これまで以上にDX社会への貢献を図ります。